1867
1906
1925
1965
1973
1982
1992
1995
2003
2012
2013
2024
2026
上組の歩み
1867年、神戸港開港とともに誕生した上組は、港湾物流のパイオニアとして、あくなき挑戦を繰り返してきました。ここではそんな当社の歩みを創業期から、戦後の再興期、海外進出を果たした拡大期、港運業者初の単独ターミナル運営を実現した躍進期、そして、これからの上組を飛躍期として、歩みを紹介していきます。
Chapter01創業期
神戸で創業した上組は、東京・横浜・名古屋・大阪・門司の主要港に拠点を開設し、港湾運送事業の基盤を確立しました。
1867年
「神戸浜仲」として創業- history
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1867年1月1日に兵庫港が開港し、港での運搬を専業とする団体である神戸浜仲が上組の起源であり、当社はこのときに創業した。
1906年
合資会社への変更、総社員申合規約制定- history
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明治新政府の殖産興業施策により港湾貨物の増加に恵まれ、当社の業績は順調に拡大した。
運営ルールや社員の地位を明確化することにした。
合資会社化を機に、1911年3月には総社員申合規約を制定し、定款と同様に上組の憲法とした。
1925年
拠点拡大と本店事務所移転- history
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内国船会社の発展に伴い、本船荷役を請け負う契約船会社も多くなり、横浜、名古屋、関門、北海道、そして東京に出張所を開設するとともに、それぞれ周辺の鉄道駅に事業所を設け、港湾運送だけではなく鉄道輸送業務も拡充した。
Chapter02再興期
国内拠点網を拡充するとともに、陸海空の輸送を担う子会社を設立するなどサービス範囲の多様化を推進しました。
1946年
戦後の業務再開- history
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1945年第二次世界大戦が終結。貿易は断絶し、港湾の復興など目途のつけようもなく、当社も業務を全面的に停止せざるを得なかった。
ところが翌年、GHQの特定物資が輸入されることになり、神戸港での沿岸荷役作業を全面的に引き受けることができ、早くに業務再開にこぎつけた。
1950年には、朝鮮戦争が勃発して特需ブームが起こり、大量かつ緊急の運送作業のため、一気に繁忙となり、営業活動は戦前を凌ぐ活況となる。
1965年
株式会社に組織変更し、現社名へ改称- history
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株式会社化にあたっては1965年、系列会社であった上組土建株式会社を存続会社として上組合資会社を吸収合併させる方法が採られた。
このときをもって上組合資会社が名目上消滅し、上組土建が「株式会社上組」へと商号変更され、現在の上組となる。
1973年
輸送革新、コンテナリゼーションの台頭- history
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株式会社化により、当社は資金調達力を高めて輸送革新に挑むこととなる。1967年、アメリカからのコンテナ船を神戸港に迎え、日本の海上コンテナ輸送が開始された。
Chapter03拡大期
中国を中心に、アジア各国で拠点を開設し、国内外の物流ネットワークを拡大しました。
1982年
積極的な海外進出- history
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1970年代に活況だったプラント輸出は、1980年代に入るとイラン・イラク戦争勃発や、プラザ合意による円の急騰の影響から中東向けをはじめ減少期を迎えるが、一部の大型プロジェクトは継続した。
この頃のプラント輸出案件では、従来にも増して国際複合一貫輸送のニーズが高まり、現地での指揮監督を行う必要があったことから、海外拠点を相次いで開設することとなる。
1992年
新本社ビル・東京支社ビルを建設- history
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1980年代に輸出停滞などで足踏み状態だった業績は、1990年代には積極的な設備投資の成果もあり、右肩上がりとなった。この好業績を受け、老朽化する本社ビルを建て替えることになった。
1995年
新規事業として3PLに参入- history
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阪神淡路大震災を契機に、神戸港の役割は低下し、日本の物流が大きく変化した
同時に顧客ニーズも変化し、商品の受け入れ、在庫管理から最終地へのデリバリーまでの一貫サービスが求められるようになった
Chapter04躍進期
港運業者初のターミナル単独運営を実現するとともに、東南アジアでのネットワークを拡充。さらなる成長に向けて、躍進を続けています。
2003年
港運業界初、単独運営のターミナル開設- history
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2003年、港運業界初となる単独運営の上組神戸コンテナターミナルがオープンした。
さらに翌年2004年には、東京港でも単独運営の上組東京コンテナターミナルを開設。青果物を取り扱う東京多目的物流センターを併設し、コンテナ船を受け入れるとともに、バナナなどを取り扱う青果船を取り扱う、これまでにない複合機能施設となった。
神戸・東京において業界初の単独運営ターミナル事業に乗り出したことで、業績は飛躍的に向上し、上組は新たなステージへ進むこととなった。
2012年
海外事業の強化- history
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この年は、海外事業の強化に向けて節目の年となった。当時23ヶ所あった海外拠点を統括するアジア統括支社を香港に発足。
翌年には、アジア統括支社を下部組織とし、日本側でのグローバル・ロジスティクス戦略拠点となる海外事業戦略本部（現：海外事業本部）を設置した。アジア統括支社の開設により、当社の海外展開は顕著にスピードアップしていった。
2013年
最適物流提案のための施設の充実- history
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海外事業が強化される一方、国内では高付加価値施設の充実化が図られていた。2013年には神戸ポートアイランド総合物流センターが完成。
同施設は青果物に特化し、コールドチェーンを国内最大規模で実現し、当社の代表する画期的な施設となった。
人によりそい、未来をつなぐ。150年のその先へ。
Chapter05飛躍期
150年間引き継がれ、蓄積されてきた多様なノウハウを受け継ぎ、新たな価値の創出を目指します。
2024年
系統用蓄電池事業の参入- history
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2024年には脱炭素社会の実現に向けて、重量エネルギー輸送事業本部が、風力やバイオマス、水素等の関連事業全般を行う「新エネルギープロジェクト事業部」を新設。
それに伴い同年、系統電力の需給バランスの安定化に寄与し、日本の再生可能エネルギー導入促進やカーボンニュートラルな社会への実現に貢献していくため、系統用蓄電池事業への参入を決定した。
2025年
パーパス、長期ビジョン2035、および中期経営計画2030策定- history
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当社が大切にすべき価値観を明確にし、社員1人ひとりが同じ志を持って企業価値向上に取り組み、豊かな社会の実現を目指していくべく、存在意義（パーパス）「よりそい、つなぐ。あたらしい力になる」を策定。
また、事業継続性を確保するためにも長期的な視点で変革に取り組むことが不可欠の認識から2035年にありたい姿を”日本と世界で物流の未来をデザインする総合物流カンパニー”とおき、「長期ビジョン2035」を制定。
これらの実現を目指し、2030年３月期を最終年度とする新たな５か年計画「中期経営計画2030」を同時に発表した。